The , or '''JGSDF''', is the JSDF, the Ground Self-Defense Force operates under the command of the chief of the ground staff, based in the city of Ichigaya, Tokyo. 

==History==
Japan accepted the Potsdam Declaration in 1945, and, based on Potsdam Declaration Article 9, Imperial Japanese Army and Imperial Japanese Navy were dismantled, and it was replaced, and the Occupation Army led by the United States Armed Forces carried the Japanese defense. 

The National Security Board started in 1952. The police reserve force was in the National Security Board subordinate with the Maritime Guard and Maritime Safety Agency minesweeping corps, and it was reorganized by National Security Force, a garrison. These were performed by the influence of the Korean War.

The building of the defense ability advanced, and, on July 1, 1954, the National Security Board was reorganized by the Defense Agency, and the National Security Force and the garrison were reorganized afterwards by the Ground Self-Defense Force, the Marine Self Defense Force, the Air Self-Defense Force.
The Defense Agency was elevated to the Ministry of Defense on January 9, 2007.

==Organization==
thumb|250px|JGSDF Middle Army headquarters in Itami, [[Japan]]
===Tactical organization===
The GSDF consists of one armored division(the 7th Infantry division with an attached Tank Group(?)), nine infantry divisions (each with three or four infantry regiments, each the size of a British infantry battalion), one airborne brigade, two combined brigades, four training brigades, one artillery brigade with two groups, two air defense brigades with three groups, one helicopter brigade with twenty-four squadrons and two anti-tank helicopter platoons. 

5th Infantry Regiment is with 9th Division, 6th Inf Regt. with 5th Brigade, 10th Infantry Regiment with 11th Div., 11th Infantry Regiment with 7th Division, and 25th and 26th Infantry Regiments with 2nd Division.

===Special Forces===
Special Forces units consist of the following:

*CRF: Central Readiness Force (中央即応集団 ''Chūō Sokuō Shūdan''): Nerima, Tokyo
**SOG: Special Operations Group (特殊作戦群 ''Tokushu Sakusen Gun'')
**1st Airborne Brigade
**1st Helicopter Brigade
*Western Army Infantry Regiment (西部方面普通科連隊 ''Seibu Hōmen Futsū-ka Rentai'')
*Rangers

==Regional organization== 
thumb|200px|A Japan Ground Self Defense Force officer candidate tries on a PDF-14 Night Vision Scope Aug. 29 during the Japanese Observer Exchange Program on Camp Schwab
*The Northern Army, the largest, is headquartered on Sapporo, Hokkaidō, where population and geographic constraints are less limiting than elsewhere. 
**2nd Division
**7th Armored Division
**5th Brigade
**11th Brigade
**1st Artillery Brigade
**1st Antiaircraft Artillery Brigade
**3rd Engineer Brigade
**Hokkaido Depot(Northern)

*The North Eastern Army is headquartered in Sendai, Miyagi 
**6th Division
**9th Division
**2nd Engineer Brigade
**North Eastern Army Combined Brigade
**Tohoku Depot(North Eastern)

250px|thumb|right|Members of the JGSDF.

*The Eastern Army is headquartered in Nerima, Tokyo 
**1st Division
**12th Brigade
**1st Engineer Brigade
**1st Training Brigade
**Kanto Depot(Eastern)

*The Middle Army, headquartered in Hyōgo 
**3rd Division
**10th Division
**13th Brigade
**14th Brigade
**4th Engineer Brigade
**2nd Training Brigade
**Kansai Depot(Middle)

*The Western Army, is headquartered at Kengun, Kumamoto
**4th Division
**8th Division
**1st Combined Brigade
**2nd Antiaircraft Artillery Brigade
**5th Engineer Brigade
**3rd Training Brigade
**Kyusyu Depot(Western)

thumb|right|250px|JGSDF uniform.

*Other Units and Organizations
**Materiel Control Command
**Ground Research & Development Command
**Signal Brigade
**Military Police
**Military Intelligence Command
**Intelligence Security Command
**Ground Staff College
**Ground Officer Candidate School
**Others

==Training==
thumb|200px|left|Japan Ground Self Defense Force officer candidates

In 1989, basic training for lower-secondary and upper-secondary academy graduates began in the training brigade and lasted approximately three months. Specialized enlisted and National Defense Academy at maritime and air forces, the GSDF ran a youth cadet program offering technical training to lower-secondary school graduates below military age in return for a promise of enlistment.

Because of population density on the Japanese islands, only limited areas were available for large-scale training, and, even in these areas, noise restrictions were a problem. The GSDF tried to adapt to these conditions by conducting command post exercises and map maneuvers and by using simulators and other training devices.

==Current equipment==
thumb|250px|Tank [[Type 90 of Japan Ground Self Defense Force]]
thumb|250px|Tank [[Type 74 of Japan Ground Self Defense Force]]
===Tanks===
*Type 90 (315) 
*Type 74 (561) 

===Infantry Fighting Vehicles===
*Type 89 Fighting Vehicle (70) 

===Self-Propelled Artillery===
*Type 74 105mm Self-Propelled Howitzer 
*Type 75 155mm Self-Propelled Howitzer (140) 
*M110 howitzer (90) 
*MLRS (90) 
*Type 99 155mm Self-Propelled Howitzer 

===Towed Artillery===
*FH-70 (480)  /  / 

'''陸上自衛隊'''（りくじょうじえいたい、Japan Ground Self-Defense Force:JGSDF）とは防衛省の特別の機関のひとつ。主に陸上において日本の平和と独立を守り、国の安全を保つための組織。

== 概要 ==
法律上軍隊としての機能は発揮できないとされるが、他国からは陸軍と同様のものとみなされており、また実質その能力を備えている。

平成17年度以降の防衛大綱では、人員の定数は常備自衛官148,000人、即応予備自衛官7,000人、合計155,000人。ただし定員を満たさない部隊が多い。現有の主要装備は、戦車約900両、榴弾砲約700門、ヘリコプター約480機。

なお、略称で「陸自」と呼ばれることも多い。マークは“日本列島を守るように抱える緑色の両手”。

愛郷心を生かすため、出身地域に隊員を振り分ける傾向があるといわれている。

== 歴史 ==
thumb|250px|中央の八条[[旭日旗は自衛隊旗。その脇の旗は特科部隊の中隊旗で、中隊旗の中央に描かれているのは陸上自衛官の帽章。]]
thumb|250px|right|巡閲を受ける陸自隊員。

=== 組織の沿革 ===
1945年（昭和20年）に日本はポツダム宣言を受諾し、ポツダム宣言第9条に基き、大日本帝国陸軍及び大日本帝国海軍は解体され、代わって日本の防衛は米軍を中心とする進駐軍が担った。ところが、1950年（昭和25年）に朝鮮戦争が勃発し、在日米軍の大半は朝鮮半島に出動し、日本防衛について空白が生まれた。
そのため、マッカーサー元帥の書簡により国内の治安維持を目的として、同年8月に「警察予備隊」が創設された。

1952年（昭和27年）に「警備隊」に改組された。

その後、順次防衛力の整備が進み、1954年（昭和29年）7月1日に、保安庁は防衛庁に改組され、保安隊及び警備隊は、「陸上自衛隊」、「海上自衛隊」及び「航空自衛隊」に改組された。2007年現在、日本国内では正式の「陸軍」（Army）として位置づけられていないものの、諸外国においては、自衛隊の他の部隊も「日本海軍」（Japanese Navy）「日本空軍」（Japanese Air Forces）と呼称するのと同様「日本陸軍」（Japanese Army）と呼称する向きもある。陸上自衛隊を所管する防衛庁は、2007年（平成19年）1月9日に防衛省へと昇格した。

=== 人事の歴史 ===
警察予備隊創設当時の旧陸軍旧内務官僚により創設された。

創設当初は陸軍士官学校出身の元正規現役将校の入隊は認められず、警察予備隊幹部は、警察を含む内務省等の幹部候補生出身者からなり、警察予備隊の結成以後、矢継ぎ早にアメリカ陸軍からさまざまな兵器の供与を受けたが、警察出身者や文民出身者では、部隊の指揮統率や兵器に関する教育は不可能であった。そこで、アメリカ軍事顧問団により初期の教育を受け、アメリカ陸軍式の編制・組織になった（最たる例は敬礼や気をつけ、行進などの基本教練においても旧軍式から米陸軍式となった。但し脱帽時には挙手の敬礼を行わないなど完全に米陸軍式となったわけでもない）。また、アメリカ側も大日本帝国陸軍の復活を懸念し、ラッパ譜に至るまで旧日本陸軍のものの使用を禁じた。

警察予備隊の総隊総監（後の、保安庁第1幕僚長、防衛庁陸上幕僚長に相当する。）には林敬三が充てられた。林敬三は、後に第1幕僚長や統合幕僚会議議長を歴任し、総隊総監・第1幕僚長として4年、統合幕僚会議議長としてさらに10年の計14年の長きに渡り自衛隊の制服組トップに君臨した。各自衛隊は発足の経緯から、いずれも初代幕僚長に官僚出身者を迎えたが、海自・空自が初代のみで終わったのに反し、陸自は戦中派出身の陸上幕僚長19名の内、内務官僚出身者が5名もおり、陸自が「内務軍閥」と言われる元となった。

もっとも、参謀本部において大東亜戦争の指導的立場にあった、元陸軍大佐10人、元海軍大佐1人の入隊が認められた。

1957年（昭和32年）に、初の幹部が増加していった。1986年（昭和61年）3月に中村守雄陸将（元陸軍航空士官学校第61期生徒）が退職したことにより、陸上自衛隊における旧陸軍士官学校出身者は皆無となった。

近年は災害派遣、海外派遣など活動範囲を広げ、国内外で注目を集めている。また、自衛隊そのものの活動ではないが、JMASが地雷不発弾処理を行い、成果を挙げている。

アメリカ陸軍の陸軍最先任上級曹長（Sergeant Major of the Army）制度や海上自衛隊の先任伍長制度を参考に、2006年（平成18年）4月1日には、陸上幕僚監部に「陸上自衛隊最先任上級曹長」を置いて、准陸尉・陸曹階級の能力活用にも取り組んでいる。（詳解は曹士の能力活用の項）

=== 旧陸軍の伝統の承継 ===
保安隊創設時まで旧陸軍の歴史と人事上一切断絶しており、陸上自衛隊創設後も、長らく「海軍軍人が関与し、旧海軍の伝統を重んじる海上自衛隊と比べるとその性格を異にしている。

ラッパ譜では、陸上自衛隊と航空自衛隊における「君が代」のラッパ譜は、旧軍や海上自衛隊、消防団と異なって、陸空と海とで「君が代」ラッパ譜が2曲ある変則状態が現在も続いているなど、旧陸軍の伝統を継受していない面もある。

一方海上自衛隊の（抜刀隊）を制定したり、富士総合火力演習や演奏会行事にて戦前の軍歌を演奏する等、積極的に承継している面も存在する。

== 防衛力の整備 ==
陸上自衛隊は志願者のみで構成され、諸職種（兵科）を持ち、隊員の士気や技量、あるいは武器の性能は諸外国と比べても遜色がない。しかし、人件費が割高であることに加え、その装備は輸出しないために少量生産であることが多く、世界屈指の維持費がかかっている。

=== 発足当初 ===
発足当初の陸上自衛隊は、1個方面隊及び4個管区隊編成であった。武器は米軍供与のものが中心であり、1960年代の戦車や小銃などの国産装備の採用まで、この米軍供与の武器が主体である状態が続いた。

方面隊は、ソビエト連邦の脅威に対応するため北海道を管轄する北部方面隊のみ置かれ、北部方面総監部は札幌市に所在した。

管区隊は、後の第1師団第2師団司令部）は第3師団司令部）は第4師団司令部）は春日町（現：春日市）にそれぞれ置かれた。

=== 第1次防衛力整備計画（昭和33年度-昭和35年度） ===
昭和35年度末の実績では、自衛官17万人、予備自衛官1万5千人、平時地域配備する部隊として6個管区隊及び3個混成団の体制が確立された。その後も長らく自衛官定数17万人前後は維持された。

それに加えて、機動運用部隊としては、1個機械化第7師団）、1個戦車群、1個特科団、1個空挺団（第1空挺団）、1個教導団が編成された。

=== 単年度計画（昭和36年度） ===
この1961年（昭和36年）4月に61式戦車が制式採用され、国産戦車の嚆矢となる。

=== 第2次防衛力整備計画（昭和37年度-昭和41年度） ===
thumb|250px|64式小銃と銃剣で着剣捧げ銃をする隊員
管区隊は、1962年（昭和37年）に師団編成に改編された。昭和37年度末の実績では、自衛官17万1500人、予備自衛官2万4千人、基幹部隊として5個方面隊及び13個師団、地対空誘導弾部隊として2隊の体制が確立された。

この第2次防衛力整備計画の中で、1964年（昭和39年）に64式7.62mm小銃が採用された。この小銃は1989年（平成元年）に89式5.56mm小銃が採用されるまで陸上自衛隊の主力小銃となっていた。

=== 第3次防衛力整備計画（昭和42年度-昭和46年度） ===
昭和46年度末の実績では、自衛官17万9千人、予備自衛官3万6千人、基幹部隊として5個方面隊及び13個師団、ホーク部隊4隊の体制が確立された。

=== 第4次防衛力整備計画（昭和47年度-昭和52年度） ===
1972年（昭和47年）5月15日の沖縄返還に伴い、平時地域配備する部隊として1個混成団が新たに設けられた。

長らく主力戦車の座にあった61式戦車（累計560輛生産）であったが、この第4次防衛力整備計画中の1975年（昭和50年）に生産終了となった。

=== 防衛計画の大綱（昭和52年度以降） ===
250px|thumb|世界最高水準と評される90式戦車
自衛隊創設以来、4次にわたる「防衛力の整備計画」を実施して、防衛力が一定の水準に達した。そこで、1977年（昭和52年以降）は、「防衛計画の大綱」を定めて、それに基づいて防衛力を規律することになった。

そして、1985年（昭和60年）度以降は、大綱に基づいて5年毎の中期防衛力整備計画を実施してきた。

1980年（昭和55年）には、対馬警備隊が編成された。1990年（平成2年）8月6日に戦後第3世代戦車となるカンボジア国連平和維持活動が行われ、陸上自衛隊による海外における活動の途が開かれた。

=== 防衛計画の大綱（平成8年度以降） ===
==== 概要 ====
平成8年度以降に係る防衛計画の大綱について（平成7年11月28日付け閣議決定）に基づく。冷戦終結に伴い、ソ連軍による北海道への大規模な侵攻の可能性は減少し、従来の北方重視から、軍備増強を続ける中国人民解放軍や朝鮮半島有事に備えての西方重視へと方針を変更することとなる。また、師団の一部及び混成団を旅団に改編することとなった。また、市街地戦闘訓練の充実、警察や自治体と連携した防災訓練の推進なども行われた。

編成定数は、常備自衛官定員が14万5千人、即応予備自衛官が1万5千人の合計16万人とされる。基幹部隊のうち、平時地域配備する部隊は8個師団及び6個旅団（平成16年度末までに完了したのはその一部のみ。）、機動運用する部隊は1個機甲師団、1個空挺団及び1個ヘリコプター団、地対空誘導弾部隊は8個高射特科群とされた。主要装備では、戦車は約900両、主要特科装備は約900門/両とされた。

これに基き、陸上自衛隊初となる「第13旅団）。

==== 中期防衛力整備計画（平成8年-平成12年） ====
中期防衛力整備計画（平成8年-平成12年）に基く改革は比較的小規模であった。この段階では、13個師団、2個混成団で、戦車約1200両、火砲約1000門が維持された。

==== 中期防衛力整備計画（平成12年-平成17年） ====
当初、この中期防衛力整備計画は平成17年度末までを予定してたが、平成17年度から新しい防衛大綱が定められたことに伴い、平成16年度末で廃止された。

基幹部隊については、「陸上自衛隊については、装備の近代化にも配意しつつ、新たに5個の師団及び1個の混成団について改編を実施する。その際、1個の師団及び1個の混成団は旅団に改編するとともに、改編した師団及び旅団のそれぞれについて、その一部の部隊を、即応性の高い予備自衛官を主体として編成する。」とされた。

2004年度（平成16年度）末時点で、10個師団、3個旅団（第5・第12・第13旅団）、2個混成団（第1・第2混成団）の編成であった。